キャッシュフロー計算書で現金の増減を確認する

キャッシュフロー計算書は、会社のキャッシュ(現金及び現金同等物)の増減を表した財務諸表の一つです。

一定期間後(主に期末)にどのような要因でキャッシュが増減したのかを確認することができます。
会社は、利益が出ていたとしてもキャッシュが不足すると資金繰りが苦しくなるばかりではなく、最悪倒産(黒字倒産)に繋がるため、キャッシュの減少には
注意し、減少傾向が見られる場合は、早期に対応する必要があります。

キャッシュとは

キャッシュとは、「現金」及び「現金同等物」です。

現金

手許現金及び要求払い現金(預金者の請求で直ちに払い戻される預金。普通預金、当座預金、通知預金など)

現金同等物

容易に換金可能で価値の変動に僅かなリスクしか負わない短期投資のことです。
なお、取得日から満期日又は償還日までの期間が3か月以内の短期投資が該当します。
例えば、定期預金、コマーシャルペーパー(無担保の約束手形のこと)などです。

 

キャッシュフローの分類

キャッシュフロー計算書は、キャッシュの増減が発生した活動の種類によって、次の3つに分類して作成します

営業キャッシュフロー

企業が行う主な営業活動及び投資活動、財務活動以外による取引のキャッシュフローを表示しています。
通常営業キャッシュフローは、プラスになります。企業の営業活動によるキャッシュの増減であるため、マイナスになってはいけません。
また、プラスであっても税引前当期純利益を大きく減少させているような状況は健全とはいえないです。
例えば、利息の支払額によって営業キャッシュフローの額が大きく減少している場合は、金利の低い借入に変更するなどの検討が必要になる可能性があります。
売上債権が増加によって営業キャッシュフローが大きく減少している場合は、資金回収の効率性が低下している可能性があるため、取引先と回収の交渉をするなどして、債権を早期に回収する検討が必要になる可能性があります。
棚卸資産が増加して営業キャッシュフローが大きく減少している場合は、過剰な生産になっている可能性があるため、生産計画の見直しを検討します。また、見込み生産から受注生産へシフトするなど生産方法の変更も考慮する必要がないかも併せて検討します。
なお、営業キャッシュフローの記載方法には、「直接法」と「間接法」がありますが一般的には、「間接法」が使用されています。
営業キャッシュフローの額は、直接法でも間接法でも同じになります。

間接法による記載例
1 営業活動によるキャッシュフロー ***
  税引前当期純利益 ***
  原価償却費 ***
  貸倒引当金の増減額 ±***
  受取利息及び受取配当金  -***
  支払利息 ***
  有形固定資産の売却損益 ±***
  売上債権の増減額 ±***
  棚卸資産の増減額 ±***
  仕入債務の増減額 ±***
  前受金の増減額 ±***
小計 ***
  利息及び配当金の受取額 ***
  利息の支払額 -***
  法人税等の支払額 -***
  営業活動によるキャッシュフロー ***

 

(参考)直接法による記載例
1 営業活動によるキャッシュフロー ***
  営業収入 -***
  原材料又は商品の仕入れによる支出 -***
  人件費の支出 -***
  その他の営業支出 -***
小計
  利息及び配当金の受取額 ***
  利息の支払額 -***
  法人税等の支払額 -***
営業活動によるキャッシュフロー ***

 

投資キャッシュフロー

企業が行う主な投資活動による取引のキャッシュフローを表示しています。
通常投資キャッシュフローは、マイナスになります。事業の成長や発展のためには、設備等への投資が欠かせないためです。
プラスになることは、ただちに問題となるものではありませんが、プラスが続くのであれば、何か問題があると考えられます。

投資キャッシュフローの記載例
2 投資活動によるキャッシュフロー
  有価証券取得による支出 -***
  有価証券の売却による収入 ***
  有形固定資産の取得による支出 -***
  有形固定資産の売却による収入 ***
  投資有価証券の取得による支出 -***
  投資有価証券の売却による収入 ***
  貸付による支出 -***
  貸付金の回収による収入 ***
投資活動によるキャッシュフロー ***

 

財務キャッシュフロー

企業が行う主な財務活動による取引のキャッシュフローを表示しています。
財務キャッシュフローは、借入を行っていれば利息の支払や配当金の支払により、マイナスになることが多いです。

財務キャッシュフローの記載例
3 財務活動によるキャッシュフロー
  短期借入による収入 ***
  短期借入金の返済による支出 -***
  長期借入による収入 ***
  長期借入金の返済による支出 -***
  社債の発行による収入 ***
  社債の償還による支出 -***
  株式の発行による収入 ***
  自己株式の取得による支出 -***
  配当金の支払額 -***
財務活動によるキャッシュフロー ***

フリーキャッシュフロー(FCF)

フリーキャッシュフローは、企業の主な活動で得たお金から、活動に必要な設備等の費用を差し引いた金額になります。
基本的に自由に使用できるお金となります。
フリーキャッシュフローは、次の計算式で求めることができます。

FCF=営業キャッシュフロー ー 投資キャッシュフロー

FCF=営業利益×(1−税率)+原価償却費ー運転資本増加額ー設備投資額

 

キャッシュフローとフリーキャッシュフローの分析

キャッシュフローは、営業キャッシュフロー、投資キャッシュフロー、フリーキャッシュフローを踏まえて分析を行い判断します。
マイナスとなっていてもただちに問題が発生するというものではないため、それぞれの符号や継続性について、確認する必要があります。

凡例:「+:キャッシュフローの値がプラス」、「ー:キャッシュフローの値がマイナス」

営業キャッシュフロー 投資キャッシュフロー フリーキャッシュフロー キャッシュフローの分析内容
+ 良好な状態であるといえる。
将来に向けた投資が行われていない可能性があるため、
必要な投資を見極め計画的に投資を行っていく必要がある。
良好な状態であるといえる。
本業で得た利益を将来の投資にまわせており、順調である。
まとまった金額の投資を行ったと考える。
投資の理由やこの状況が単年度で一過性のものであれば、
問題にはならないと考えられる。
     ー

良い状態ではない。営業方法の見直しが必要である。
本業での利益を補うために設備等を売却している状況ならば、
早急に対策が必要である可能性が高い。
本業での利益もなく設備等の売却でもまかなえていないため、
早急に営業方法をはじめとした方針の見直しが必要となる。
創業期における先行投資が原因であれば、今後の状況を確認する。
しかし、投資をしても本業の利益をまかなえていない状況は、
非常に危険な状況であると考えられる。

本業での利益である営業キャッシュフローがマイナスであるのは、長期的に考えて問題があるため、プラスになるように対策を行う必要があります。
また、将来の営業キャッシュフローを生むためには、設備などの投資が必要になるのが通常なので、投資キャッシュフローは、マイナスであっても基本は問題ありません。

記事製作者

中小企業診断士 湯谷 一夫

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