損益計算書と5つの利益

損益計算書とは、売上から費用を差し引いて当期の利益を記載した財務諸表の一つです。
Profit and Loss statement(PL)と呼ばれています。

一定期間の利益と費用が記載されており、当該期間にどのくらいの収益があったのかを確認することができます。

損益計算書の見方

損益計算書は、「収益」、「費用」、「利益」の3つの要素で構成されています。

商品、サービスを売って得た売上から各費用や収益を差し引きして、最終的に手元に残る利益(当期純利益)を表したものになります。

損益計算書を見る時は、本業で儲けが出ているのかどの費用が多くかかっているのかを確認することがポイントとなります。

 

損益計算書(P/L)
売上高(商品、サービスを売った金額) (1)
売上原価(商品、サービスの調達に要した費用) (ア)
売上総利益(商品、サービスを売った時点の利益。) (1)ー(ア)
販売費及び一般管理費(商品、サービスを売るために要した費用。) (イ)
営業利益(本業での利益) (イ)
営業外収益(本業以外での収益。受け取った利息など) (2)
営業外費用(本業以外での費用。支払った利息など) (ウ)
経常利益(本業以外を含めた時の利益) +(2)ー(ウ)
特別利益(臨時、例外的に発生した利益) (3)
特別損失(臨時、例外的に発生した費用) (エ)
税引前当期純利益(税金を支払う前の利益) +(6)ー(エ)
法人税等(法人税、住民税、事業税) (オ)
当期純利益(最終的に残った利益) (オ)

売上総利益(粗利)

売上総利益とは、売上から商品、サービスに要した費用を引いた利益となります。

売上総利益=売上高ー売上原価

例えば、商品を作るのに300円(売上原価)かかり、1000円で売った(売上高)とする。その時の利益は、700円(売上総利益)となります。

売上総利益が多いということは、利益率の高い商品、サービスであり、収益性が高いといえます。
逆に売上総利益が少ないということは、次の原因が考えられます。

  • 商品、サービスが売れていない(売上高が低い)
  • 商品、サービスの価格設定が安すぎる(売上高が低い)
  • 商品、サービスの調達や生産に要した費用が高すぎる(売上原価が高い)

営業利益

営業利益とは、売上総利益から販売に要した費用を引いた本業での利益となります。

営業利益=売上総利益ー販売費及び一般管理費

例えば、売上総利益が700円で販売する際に人件費や広告などに500円(販売費及び一般管理費)使った。その時の利益は、200円(営業利益)となります。
なお、販売費及び一般管理費は、省略して「販管費」と呼ばれることもあります。

営業利益が多いということは、本業での収益力が高いということです。本業で稼がなければ、事業継続が危ぶまれますので営業利益額は重要です。
逆に営業利益が少ないということは、次の原因が考えられます。

  • 売上総利益が少ない
  • 販管費(人件費、広告宣伝費など)が多すぎる

経常利益

経常利益とは、営業利益から本業以外の活動で発生した収益と費用を差し引いた利益となります。

経常利益=営業利益+営業外収益+営業外費用

例えば、営業利益が200円で利息を10円(営業外収益)もらい、借入の利息160円(営業外費用)を支払った。その時の利益は、50円(経常利益)となります。

経常利益が営業利益に比べて増加している場合は、本業以外の活動での収益力が高いということです。
逆に営業利益から経常利益が減少している場合は、次の原因が考えられます。

  • 営業利益が少ない
  • 借入による利息の支払が多すぎる(営業利益がある程度あるにも関わらず経常利益がマイナスとなっている場合は、注意が必要です)

税引前当期純利益

税引前当期純利益とは、経常利益から例外的に発生した収益を差し引いた利益となります。
この時点では、税金の支払は考慮されていません。

税引前当期純利益=経常利益+特別利益ー特別損失

特別利益と特別損失は、通常発生しない土地の売却や災害などで発生した損失などにより計上することから、通常は、あまり気にするべき項目とはなりませんが経常利益がマイナスであるにも関わらず税引前当期純利益でプラスになる状況が続くことは好ましくありません。
なぜなら、特別利益は、臨時的なものであり継続的に発生するものではないからです。

当期純利益

当期純利益とは、税引前当期純利益から法人税等(法人税、事業税、住民税)を差し引いた利益となります。

当期純利益=税引前当期純利益ー法人税等

当期純利益は、最終的に手元に残る利益のため、当期純利益は基本プラスになることを目指します。

 

このように、損益計算書の各利益がプラスとなっているか、特に本業での利益である「営業利益」がプラスになっているかが重要となります。
利益が少ない場合は、どの費用がかかりすぎているかを分析することで、利益を上げるための改善ポイントを特定することも可能です。
「売上原価」、「販管費」、「営業外費用」が高くなりすぎて利益を減らしていないかがポイントとなります。

記事製作者

中小企業診断士 湯谷 一夫

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